今年1月、アメリカで行われた「CES 2012国際家電ショー」では、Androidがスマートフォン（以下、スマホ）だけでなく、家電にも応用され始めた製品が多数発表された。インターネットとアプリの機能を組み合わせて利用することができる、「スマートTV」とも呼ばれるテレビや、カーナビにもOSにAndroidを搭載した端末が発表され、人々の関心をよんだのだ。

3月に入り、スマホと連携した家電の発表が相次いでいる。9日にはソニーがスマホと連携する機能を搭載したデジタルカメラを発売。無線LAN機能をもたせ、ワイヤレスでスマホやPCと接続し、撮影した画像を転送できるというものだ。また、15日には、パナソニックがスマホで炊き方を設定できる炊飯器を発売することが報じられ、とりわけ大きな話題になった。これまでの「テレビ」「カーナビ」「デジカメ」などとは異なり、“白物家電”だったからだと思われる。

発表されたのは、スマートフォンを炊飯器本体にかざすと、パナソニックのクラウドサーバーにつないで、簡単にレシピ検索・炊飯設定・マイレシピ登録ができるというもの。公式発表がなされると、各種メディアがこぞって“スマホで炊飯！”と報じ、2ちゃんねるでも数多スレッドがたてられた。そのうちのニュース速報板では、「炊き方をスマホで設定できる炊飯器が発売。早く生活全般スマホで出来るようにしろ」というタイトルのものもあがり、

「スマホがその辺にあるもの
なんでも操作可な携帯リモコンになりつつあるな
現代の魔法の杖だ」

という期待の声もあがっている。

ちなみに、最近話題となっているiPhone4Sで利用できる秘書機能システムSiriを活用した、「Siriランチャー」が登場。Siriを起動して話しかけると、Amazonなどの各種WebサービスやGoogleマップの検索、YouTubeの動画検索、楽天の商品検索などができるという。近い将来、スマホに声で指示すると、ご飯が炊けるようになる日もくるかもしれない。
R25コラム

米国時間3月20日に公開された調査結果によると、「Android」はモバイルプログラマーの優先事項リストで徐々に順位を下げており、その代わりにウェブアプリが開発に関連するさまざまな困難の解決策として台頭しているという。

　この変化は、Appceleratorが四半期ごとに実施している調査の結果として発表された。Appceleratorは、クロスプラットフォームプログラミングツールのメーカーで、同社のツールは、28万人のプログラマーにより3万5000件のアプリの開発に使われている。同調査において、Android携帯電話向けにプログラミングすることに「大きな関心がある」と答えたプログラマーの数は、約83.3％から78.6％に減少し、2四半期連続の下落となった。Androidタブレットに対する関心も約68.1％から65.9％に低下し、2四半期連続で下落した。

　Appleの「iOS」は首位の座を維持した。「iPhone」は91％から89％に微減したものの、「iPad」は約88％で前回調査時の水準を維持した。

　AppceleratorのプリンシパルモバイルストラテジストであるMike King氏は、「われわれが2011年に目にしたのは、Androidに対する関心の低下だ」と述べた。原因は何か。それは断片化だ。同氏は次のように語る。

　多くの開発者は同プラットフォームの断片化とともに、マネタイゼーションプラットフォームの断片化に不満を感じている、というのがわれわれの考えだ。そうした断片化は、開発者がAndroidで収入を得ることを非常に困難にする。OSやデバイス自体にさまざまなバージョンが存在し、その上に各デバイスメーカーはさまざまなスクリーンサイズや機能サイズ、スキンを採用する。

　開発者にとって、それは極めて難しい選択だ。彼らはオープンなOSを欲しているが、オープンであることは断片化が起こることも意味する。

　Googleは、1つ下位に位置するMicrosoftの「Windows Phone」OS（約37％に下落）に今でも大きな差を付けていることに希望を見出すことができる。Research In Motion（RIM）の携帯電話向け「BlackBerry OS」は何年にもわたって下落を続けており、現在は約16％だ。

　ブラウザエンジンを使って動作するHTMLやCSS、JavaScriptといったテクノロジで構築されたウェブアプリケーションは、少なくともGoogleの断片化という問題のいくつかを解決するようだ。前四半期、ウェブアプリは微増して67％になり、Androidタブレットを抜いた。

　King氏は、「それは断片化に対する返答だ」と述べた。

　また、「HTML5」が2012年に一般的なアプリの構成要素となるかというAppceleratorの調査に対し、79％がなるだろうと答えた。しかし、ブラウザで動作する全面的なウェブアプリの開発を計画していると回答したのは6％にすぎず、はるかに多い72％がハイブリッドアプローチを計画していると回答した。
CNET Japan

Googleの検索エンジンは数か月後に大きなアップデートが行われる、と今日のWSJ（米国時間3/15）が報じている。Googleの検索担当SVP Amit Singhalによると、主な変化はセマンティック検索とインスタントアンサーの導入だ。これは二つとも、MicrosoftのBingがかなり前からやっていることだが。

でも、Google自身もそれをある程度はやっている。しかも、ことさらニュースとして報じるようなことではない。何が、背景にあるのか？

Danny SullivanがSearch Engine Landで、WSJの記事を批判している。彼も、これはニュースではない、と言っている。Googleの検索が変わるという話は、数週間前から出没しているのだから。

つまりSullivanによればWSJは、本当に新しいものと、既存技術の拡張や改良を混同している。でもWSJの読者層を考えると、そんな細かい区別はむしろ、うっとうしいかもしれない。Sullivanが平気で口にする”Google OneBox”、”Google Squared”、”Freebase”、”Metaweb”などの言葉は、WSJ紙向きではない。

むしろWSJは、セマンティック検索とは何かを説明し、その例を示すべきだった。本誌の読者はすでにご存じと思うが、簡単に言うとセマンティック検索とは、ユーザが関心を持っている場所や人や物などに基づいてその検索の本当のねらいや目的を判断し、それに基づいて検索結果のランキングを決める検索、まさに意味的(semantic)な検索だ。〔参考記事: [Wikipedia]、[本誌過去記事]。〕

さて、理論よりも事実、事実。セマンティック検索エンジンPowersetは、2008年にMicrosoftが買収し、Bingの検索機能の強化に使われた。そして今年は2012年だが、それによってBingの検索シェアは上がったか？　ノーだ。Sullivanも言うように、セマンティック検索だけでその検索エンジンが他より“圧倒的にベターに”なるわけではない。

WSJの記事は、今後もGoogleのセマンティック検索とキーワード検索は併存する、と言っている。“大きなアップデート”て、それのこと？　いったい、どうなってるの？



実はその記事で重要なのは、GoogleのMetawebチームについて触れている部分だ。セマンティック検索を専門的にやっていたMetawebは2010年にGoogleが買収したが、そのインデクシングの対象が買収時の5000万から今では2億項目に増えている。2億はすごい数字だし、グッジョブ！と言ってあげたいが、でもまだまだWeb全体をカバーしているわけではない。

Web全体とは言わずGoogleだけに限っても、2億項目がセマンティック検索の対象になったぐらいでは、Googleの検索が変わった！という印象にはならない。あくまでもそれは、セマンティック検索という技術の、進歩の一里塚だ。まだまだ先は長い。

［ほかのニュースでは、Googleはむしろ、ダイレクトアンサー（天候、荷物追跡、フライト時間などなどのシンプルなアンサーが結果のトップに表示される…まさにBingふう）に力を入れているらしい。］

Googleの検索はつねに変化している。結果のランクを決めるためのパラメータもしょっちゅう手直ししているし、そうやって新しくしたアルゴリズムにGoogle Pandaなどと名前を付けることすらある〔関連記事〕。だから今回のも、WSJがでかでかと扱うほどのビッグニュースではない、と私は思う。

Google検索の本当にラジカルな変化はむしろ、検索結果の通常の青いリンクのほかに、Google+の検索…”Search Plus Your World”…を加えたことだが、むしろ、それに対する批判等から読者の目をそらすために、マスコミ向けには（とくに問題等のない）セマンティック検索を持ち上げているのかもしれない。

この変化（Google+の重視）に対しては、テク界隈でも批判は多い。たとえば先日は、Google+の元エンジニアリングディレクターJames WhittakerがGoogleの文化の変わりように幻滅して船を下り、なんと、古巣のMicrosoftに戻った（ほんとよ！）。

そのときのWhittakerの、せっぱ詰まった気持はこうだ:

Googleの公式の宣言では、“共有はWeb上で壊れている”、みんなの心がGoogle+に集まれば、それを修復できる、だった。
でも実際には、共有は壊れていなかった。共有は順調かつ健全に行われていたが、Googleはその仲間はずれだった。周りを見ると、誰もが共有をして幸せそうだった。Facebookからの集団移民は、実現しなかった。私の10代の娘ですら、二度とGoogle+を見ようとしなかった。私が彼女にデモを見せたら、“ソーシャルって製品じゃないわ、ソーシャルは人間よ、人間はFacebookにいるわ”、と言った。Googleという大金持ちの子は、自分が仲間はずれなのに気づいて、自宅でパーティーを開き、やり返そうとした。でも、誰もGoogleのパーティーに来ないので、今ではGoogleはGoogle+をもてあましている。

Google+よりも前のGoogleは、実験の失敗を認めるのが早かった。“コミュニケーションの未来”とうたわれたGoogle Waveも、流行らないと見るとさっさと引っ込めた。Google+も、Waveと同じく薄幸だ…伸びてる伸びてると宣伝されたが、それは自然な伸びではなく、あの、かつては簡素だったホームページも含め、あらゆるものにGoogle+を統合した結果だ。でも、GoogleはGoogle+を閉鎖しないだろう。Googleはソーシャルに社運を賭けている。最近では、Googleにスキありと見た大胆な起業家が、Googleに勝てる検索サイトを本気で目指しているほどだ。

皮肉なことに、Googleが持っている個々の技術はソーシャルで優位に立てそうなものばかりだ。Google Voice＋Google Talk＋Google Hangoutsは、Skypeが課金している部分も含めて無料化されると真のSkypeキラーになるだろう。Google+には、PicasaをFlickrキラーに変身させられる技術もある。それがAndroidと、そのインスタントアップロード機能に統合されたら、なおさらだ（しかし現状では、Google+とPicasaは奇妙な形で併存している）。

しかしGoogleは、Google+をFacebookと全面対決できる巨艦にするつもりでいる。個々の優れた技術だけでは、Google+はFacebook、Twitterに次ぐ第三位のソーシャルネットワークすらなれないだろう（三位はFoursquareかな）。

そして、そう、Googleのソーシャルまっしぐら路線は、批判が多いのだ: 本誌１、本誌２、AppleボーイMG Siegler、The New York Times、Sarah Lacyおねえさんの個人ブログその１、その２、MarketingLand、focusontheuser、そしてこの記事。

そこで、こんなニュース*が載る。セマンティック検索、インスタントアンサーの改良、GoogleはみなさんがGoogle大好きになるための、すばらしい技術開発に、毎日いそしんでおります、と。〔*: これがWSJ紙の記事のネタになった、と思われる。〕

インターネットのみなさまへ: どうか、どうか、Search Plus Your Worldが検索をだめにした、なんて言わないでください。これからも、Googleを愛してください、という次第だ。
TechCrunch

「毎日のように大量の迷惑メールが届いて困る…」という経験がある人も多いはず。その多くは携帯メールだが、ここ数年、海外では「迷惑ＳＭＳ」が蔓延しているという。日本ではあまり話題にならない迷惑ＳＭＳだが、国内事情はいかに？　ＮＴＴドコモ広報部の佐久間大輔さんに話を聞いた。

「2011年7月にＳＭＳの国内キャリア間の相互接続がスタートし、ＳＭＳの通数は増えてきていると思います。一般論として、それに伴い迷惑ＳＭＳは微増しているかもしれません。ドコモでは具体的な通数は把握できていませんが、迷惑ＳＭＳに対して万全の対策を施しています」

全体の通数は増えているが、携帯メールに比べてその数は微々たるもの。それは、相互接続の際に、各社が迷惑メール対策として1日の送信数の上限を200通に定めたためだ。それでも、迷惑ＳＭＳが送られてきたという話も聞く。どんな内容が多いのだろう？

「迷惑ＳＭＳの事例として、特定サイトに誘導するものやメールに書かれた番号に電話をかけさせるものなどが報告されています」

一見、電子メールと似た手口なため、引っ掛かる人も少なそうだが、ＳＭＳならではの落とし穴も。番号が通知されることで生じる『知り合いかも？』という油断や、『ＳＭＳに迷惑メールはこない』という思い込みから、本文内のＵＲＬをクリックしてしまうこともあるのだ。では、受け取らないためにはどうしたらいいのか？

「『ＳＭＳ拒否設定』が有効です。相互接続後、迷惑ＳＭＳ対策として『国内他事業者ＳＭＳ拒否』や『個別番号受信』など、より細かな設定が可能になりました」

現在、他キャリアでも同様の対策を行っており、キャリア間での迷惑番号の共有を実施しているという。今後は、ユーザーが迷惑番号を報告することも対策の1つになりそうだ。
R25コラム

3月15日、シトリックス・システムズ・ジャパンはデスクトップ仮想化（VDI）ソフトウェアの新バージョン「Citrix XenDesktop 5.6」を発表した。

Citrix XenDesktop 5.6の新機能の1つが「Personal vDisk」だ。通常VDIでは、ユーザーごとに専用のシステムイメージと仮想マシン（VM）を割り当てる。これに対しPersonal vDiskでは、共通のシステムイメージを全ユーザーのVMに展開すると同時に、ユーザーごとのアプリケーションやデータ、カスタマイズ情報の保存を行なう。VMは必要な時に、あるいは事前に一定数を作成しておけるが、使用終了時にはシステムイメージはデフォルトに戻り、標準システムイメージが1つのみとなる。これによりVDIとしてのユーザービリティを確保しつつ、ストレージの必要容量を抑え、VDI導入の際のストレージコストを最大65％削減するという。

　ユニークな機能が、Windowsアプリケーションにモバイルデバイスで使いやすいユーザーインターフェイスを提供するという「Citrix XenApp 6.5」および「XenApp 6.5 Mobility Pack」だ。Windowsアプリケーションはキーボードとマウスの利用を前提とした設計がされているため、仮想化されたWindowsアプリケーションをタブレットやスマートフォンなどのモバイルデバイスで使用する際の使い勝手はあまりよくない。この問題を解決するのが本機能で、XenApp 6.5 Mobility PackをXenAppサーバーに適用すると、Windowsのシステムを改良し、下記画面のようなタッチ操作がしやすいインターフェイスを実現してくれるという。
　
ほかに、仮想環境で実行されたWindowsアプリケーションからモバイルデバイス固有の機能を使用できるようにする無償開発キット「Citrix Mobile Application SDK for Windows」を用意する。これにより、モバイルデバイスが持つGPSやカメラ、通信機能と連携したアプリケーション開発が容易になり、Windowsアプリケーションを最新のモバイルデバイスで便利に安全に使えるようになるという。

　XenDesktop 5.6は、3月15日よりシトリックス認定パートナーを通じて提供開始。価格はオープンとなる。
ASCII.jp