職人が作る、オーダーメイドの家具や雑貨。
誰でも一度は憧れるのではないでしょうか?

ドリームキャッチの家具はどれも木の温もりを感じられ
大量生産のものとは全く違う質感です。
使えば使うほどに「味」が出てくるのは手作りならではです。

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Web 2.0 はまだピークを迎えていない。それどころか、ピークにはほど遠い ――『Web 2.0 Expo』(22-25日) の基調講演で、O'Reilly Media の CEO (最高経営責任者) Tim O'Reilly 氏はこう語った。O'Reilly 氏は、サンフランシスコで開催された同イベントのプロデューサの1人だ。

「われわれは本当にピークに達したのか？」と O'Reilly 氏は言葉巧みに聴衆に問いかけた。「そこまでの道のりはまだ遠い」

O'Reilly 氏によれば、企業は Blog や wiki などの Web 2.0 技術を試してみてはいるものの、まだそれらが「深く」企業に浸透するレベルには至っていないという。O'Reilly 氏は、その手始めになるものとして、Dell が開設したコミュニティ フィードバック用 Web サイト『IdeaStorm』を評価した。同サイトでは、Dell の追求すべきアイディアを消費者が提案したり、投票したりすることができる。

だが、インターネットが「知を活用」し、「人間の能力を向上させる」ためのツールとなるまでには、まだまだ先は長いと O'Reilly 氏は言う。O'Reilly 氏の力強いスピーチはなおも続き、同氏は Web 技術の進化と普及を「読み書き能力の獲得にも似たターニング ポイント」と位置づけた。

O'Reilly 氏によれば、Amazon.com などの企業は、オンラインのインフラ サービスを提供しているという点で時代を先行しているという。コンピューティングやストレージにインターネットを利用する人が増えているからだ。「インターネットは汎用 OS になりつつある。1台のコンピュータは、すべてのコンピュータに等しい」と O'Reilly 氏は言う。

O'Reilly 氏は「大きく、困難で、向こう見ずな目標」を追いかけるよう開発者たちに促し、それまでほぼ強気一辺倒の Web 業界予測を示してきた中で、1つの警告を発した。Facebook のような初期に成功した一部企業に人気が集中するあまり、革新的な競合企業は締め出されるおそれがあるというものだ。「こうした傾向は、(Web の台頭で重要度が薄れたことで) Microsoft の独占からようやく脱け出しつつあると思っていた世界に、われわれを逆戻りさせるものだ。ごく少数の企業しか存在しない、革新性と自由に乏しい状況に陥らないよう、その点を警戒しなければならない」と O'Reilly 氏は語った。 　―　japan.internet.com引用

あるセキュリティベンダーによると、またもや犯罪行為を働くハッカーは、悪意のあるソフトウェアを犠牲者のPC上に埋め込むために、世界的なイベントをターゲットにしている。

　MessageLabsは、この6カ月以内に、「北京2008オリンピック聖火リレー」や「国内オリンピック委員会と観戦チケット販売エージェント」といった件名の電子メールと関連する、少なくとも13種類の新たなトロイの木馬プログラムを発見した。

　MessageLabsの関係者は、ハッカーの電子メールメッセージが、zip圧縮の添付ファイルにMicrosoft Officeのデータベースファイルを埋め込んで発信されていることが問題であると伝えている。Microsoftは、最近のセキュリティ勧告で、Windows VistaまたはWindows Server 2003を用いていない顧客は、乗っ取られたマシンに、攻撃者がリモートから完全にアクセス可能となる危険性があると警告した。

　悪意のあるコードが1度インストールされてしまうと、攻撃者は個人情報を盗み出すことができるようになる。さらにMessageLabsは、悪意のあるコードの作成者が、1バイトのXORキー、その他の複数XORキー、ROR、ROL、ADD、SUBフォーマットなどを用いて、フォーマットを変更してくる危険性も予測している。

　しかしながら、こうした電子メールは、無作為に発信されているのではない。MessageLabsは、トロイの木馬が、企業ネットワークへのアクセスを手に入れるため、特定組織内の個人を狙って仕掛けられていることを明らかにした。この手法は「スピアフィッシング」としても知られている。

　個人ユーザーを狙った脅威とは対照的に、この種の攻撃は、企業に対する脅威ともなっているようだ。

　MessageLabsの調査では、スイスの国際オリンピック委員会から送られていると騙る電子メールが多いものの、実際は大半が、アジアを拠点とするIPアドレスになっているという。　―　CNET Japan引用

　インターネットの動画投稿サイトに映画やテレビ番組の映像を勝手に投稿する著作権侵害が世界的な問題となる中、ＮＴＴは２２日、違法投稿を高速で検索できる技術を開発したと発表した。９月末まで米企業と合同で実証実験を行った後、国内外のテレビ局や動画投稿サイト運営会社に商用サービスとして提供する方針。

　開発された「ロバストメディア探索技術」は、オリジナル映像の特徴的な部分を抽出して投稿動画と照合する。動画に字幕や細工が加えられたり、画質が劣化したような場合でも、著作権侵害を高い精度で判別できるという。特徴部分のデータを圧縮することで、検索の高速化も実現した。

　ＮＴＴはネット上の著作権侵害調査を手がける米ＢａｙＴＳＰ社（カリフォルニア州）とともに、米メディア企業から調査を委託され、米国の主要な動画サイトへの投稿状況を調べ始めた。その成果は日本での商用サービスにも反映させる考えだ。

　動画投稿サイト最大手の米ユーチューブなども違法投稿を削除するサービスを始めているが、対象となる映像をコンテンツ保有者側が自ら登録する必要があり、日本の放送局などから「実効性が薄い」と批判が出ている。ＮＴＴとＢａｙ社は、対象コンテンツの登録から、違法投稿の削除手続きまで一貫サービスとして提供する方針。　―　産経新聞引用

ユーザー視点から述べると、その技術を検索エンジンに導入して
コンテンツの一部として利用したいのが本音です。
もともと、グレーだった世界を金の臭いに誘われて無理やり白くさせるのも
考えものです。

「2ちゃんねる（2ch）は、多くの人が楽しく『中の人』になれる場所です」「社員の多くが2ちゃんねらーです」――巨大掲示板「2ちゃんねる」が4月16日から17日にかけて受けたDDoS攻撃について、サーバを管理している米Pacific Internet Exchange（PIE）のジム・ワトキンスさんによる英語の一問一答の日本語訳中に、こんな答えがあった。

　「PIEにとって2chは邪魔者（pest）ではないか」という質問に対してワトキンスさんは「2ch is not a pest.It is the happiness in to many peoples lives」と答えており、公式の日本語訳は「2ちゃんねるは多くの人が楽しく『中の人』になれる場所です」と、2ちゃん語を絶妙に使った答えになっていた。

　また「Many of the workers are frequent users of 2ch.」とも。直訳すると「多くの社員が2chを頻繁に使っています」だが、日本語訳では「社員の多くが2ちゃんねらー」となっている。

　18日に発表された公式見解によると、2ちゃんねるへのDDoS攻撃は16日午後6時に発生。韓国国内の4000以上のIPアドレスから行われ、PIEデータセンターのコアルータが過負荷に陥り、2chサーバ以外のPIEネットワークにも障害が出ていた。翌17日午前2時ごろに復旧している。　―　ITmediaニュース引用