米IBMは19日(現地時間)、毎年恒例となっている5つの未来予測の2011年版を発表した。
この予測は今後5年以内に実現する5つの革新的な技術を予測するもの。今回発表されたのは「人力による発電」、「パスワードが必要なくなる」、「コンピューターが人の心を読む」、「デジタルデバイドの解決」、「スパムメールの有用化」の5つ。
人力発電は電力供給が危うくなるという意味ではなく、ジョギングやサイクリングなど人間の活動を効率的に電力に変換する無駄のない発電システムを指す。
パスワードの不要化は言うまでもなく生体認証の高度化、普及を指している。銀行のATMでも一部生体認証は実用化されているが、個人のパソコンや各種ネットサービスのパスワードも不要になるとの予想だ
もっとも注目を集めそうな読心術については、IBMの科学者がスマートフォンなどのデバイスを脳とリンクする方法を研究しているという。読心術と言うより、考えるだけでメールを出したりゲームを操作することを想定しているようだ。また、脳の働きを直接センシングするだけでなく、人間の表情を読み取る技術なども含まれるようだ。
デジタルデバイドとはIT技術を使える者と使えない者の格差のことだが、スマートフォンなどの一層の普及により、解消されるとしている。
最後にスパムメールについては、スパムメールが無くなるのではなく、マーケティング技術などの発達により、スパムメールが価値ある情報になるとしている。-RBB TODAY
12月1日、経済誌『日経ビジネス』のオンライン版(NBO)が「NTTドコモが来年夏にiPhoneを発売」とスクープした。現行の4Sからニューモデルに切り替わるのを機に、国内主要3キャリアすべてが同機を扱うことになるというのだ。
NBOは日本経済新聞社系で、報道の信頼度が高い。数ヵ月前にも、KDDI(au)からのiPhone発売をすっぱ抜いて的中させた実績がある。それだけにこの記事は瞬(またた)く間に各媒体で引用され、さも決定事項であるかのように報じられた。
ところが当のドコモは、その日のうちに広報を通じて「iPhone取り扱いについてアップルと基本合意した事実はないし、現時点においてアップルと具体的交渉をしている事実もない」とコメント。NBOの報道を真っ向から否定したのである。
果たして、スクープは事実なのか? その真偽のほどと、もしドコモからもiPhoneが発売される場合は何が期待できそうなのかを専門家に聞いた。
「裏取り取材をしたところ、ドコモの幹部が11月にアメリカへ渡った事実はないし、逆にアップル幹部が交渉のため来日した事実もありません。報道の信憑性はかなり低いと思います」
こう断言するのはジャーナリストの石川温氏だ。
「au報道のときは、実際にKDDIとアップルの間ですでに交渉が行なわれていました。だからこそNBOのスクープが出た直後、記事について尋ねられたKDDIの田中孝司社長は『ノーコメント』と答えるしかなかったんです。しかし今回は、ドコモ側がはっきりと報道を否定している。もし、交渉の事実があるなら、ユーザーの反応も考慮に入れてauと同じくノーコメントを貫(つらぬ)くはずですから」(石川氏)
つまり、今回のスクープは、どうやらNBOの勇み足であるらしいのだ。ただ、だからといってドコモがないというわけではない、というのだから話はややこしい。現時点では両社間で交渉の事実がなくても、今後の急展開もあり得るからだ。
そのカギを握るのが、次期「iPhone5」からではないかと噂されている「LTE」への対応だ。LTEとは、今の世界標準の3Gに置き換わるとされる次世代の高速・大容量携帯通信規格。日本では現在、ドコモのみが「Xi(クロッシィ)」の名でサービスを始めている。
携帯電話ライターの佐野正弘氏によれば、ドコモがXi普及戦略を進める上で、iPhoneは無視できない存在なのだという。
「現行の3G回線が混雑しているのはキャリア最大手のドコモも同様で、なるべく多くのユーザーを新回線に移行させたい。もしLTEに対応したiPhoneが発表されれば、Xi普及の起爆剤となることは明らかですから、それはドコモにとって喉(のど)から手が出るほど欲しい端末のはず」(佐野氏)
そして、もしLTE対応のiPhoneをドコモが販売するとなると、ソフトバンクモバイルやauが扱う同機にはない機能が与えられるかもしれないのだ。
「回線の容量やシステムの関係からソフトバンク版やau版では、同機をモバイルWi-Fiルーターとして使えるテザリング機能が封印されています。しかし、LTEに対応したドコモ版iPhoneなら高速、大容量のXi回線を使えるので、他国同様にテザリング解禁となる可能性は十分にあります」(佐野氏)
テザリングができれば、iPhone1台でPCやプリンターやゲーム機と無線LAN接続できるわけだから、自宅にインターネット回線を引き込む必要はなくなる。iPhone自体がつながりやすく、通信も速くなる上、自宅のインターネット回線使用料金を浮かせることができる。
となると、アップルがLTE対応の新型iPhoneを発表し、ドコモが同機の取り扱いを始めるという流れを期待しないわけにはいかない。ただ、そうそう事がうまく進まない大人の事情というやつがあるようで……。
「どうやらアップルはiPhone取り扱い契約を結ぶ見返りとして、ドコモに端末販売数や通信料金設定などで相当厳しい条件を提示しているらしいんです。それはドコモとして、とうていのめるような内容ではなく、だからこそ両社は具体的交渉に入れないでいるようですね」(前出・石川氏)
ドコモさん! ここはひとつ首を長くして待ちわびる日本のユーザーのため“損して得取る”精神でiPhone導入の決断を!-週プレNEWS
スマートフォン(高機能携帯電話、スマホ)を使った盗撮被害が増えている。警察当局は、シャッター音を消せるアプリ(ソフトウエア)の普及が背景にあると指摘するが、業界側は「利用者のマナーの問題」とし、国も「行政指導する根拠となる法律がない」と手をこまねいている。
11月12日、埼玉県川口市内の駅の上りエスカレーターで専門学校生の女性のスカート内をスマホで盗撮した男が逮捕された。取り調べに対して、男は「気付かれないように音を消すアプリを使った」と供述したという。また、9月に東京都内でスマホを使い、女性の下着を隠し撮りしたとして逮捕された男も、過去におよそ20回にわたり「無音化アプリ」を悪用して盗撮を繰り返したと供述したという。
警察庁によると、全国で摘発された盗撮は昨年1741件と2006年と比べ約1・6倍に増加。全国で最も摘発件数が多かった神奈川県警のある捜査幹部は「盗撮の約3割はスマホのアプリを悪用したものだろう」と分析する。最近では、メールやネットの画面を表示したまま、無音で撮影できる「改良版」も登場。別の幹部は「こうなると盗撮用としか思えない」と憤る。-読売新聞
MMD研究所は12月7日、モバイル・インターネットWebによるオンライン調査にて実施した「Facebookインサイト調査」の結果を発表した。同調査では、Facebookの登録の有無、利用開始時期、顔写真の掲載などについて聞いている。
回答者801人にFacebookの登録率について聞いたところ、「登録し定期的に利用している(38.0%)」「登録しているがほとんど利用していない(12.1%)」という回答を合わせると、てユーザーの半数が登録していることがわかった。
登録時期は、「2011年7月~9月」と回答した人が17.7%で最も多く、55.1%が今年(2011年)に入ってから登録したことがわかった。
Facebookにアクセスする際に主に用いるデバイスを聞いたところ、最も多かったのは7割超でスマートフォンだった。これに、ノートPC、デスクトップPC、携帯電話と続く。
プロフィールの写真の掲載については、「自分の顔写真を使っている」と回答した人が52.9%、「自分の顔写真を使っていない」と回答した人が47.1% だった。顔写真を設定していないと回答したユーザーの理由は、「気に入った写真がないから」(34.4%)、「恥ずかしいから」(33.3%)が多かっ た。
[マイナビニュース]
ユーザーローカルが発表した「ソーシャル就職人気企業ランキング」は、Facebookページが何人のユーザーに「いいね! 」されているかをもとに、人気の高い企業の採用Facebookページを独自に集計して、業界別ランキングにまとめたもの。
その結果、1位は「日本生命」で、以下、「リクルート」「大和証券グループ」が続いた。このランキングでは、既存の就職ランキングでは上位にあらわれない企業が上位に入っているのも特徴となっている。
ソーシャル就職企業ランキング 2013【全業界】
1位 日本生命保険
2位 リクルート
3位 大和証券グループ
4位 ニトリ
5位 ポケモン
6位 東京海上日動火災保険
7位 第一生命保険
8位 電通
9位 日本テレビ
10位 日本IBM
11位 リクルートHRマーケティング
12位 本田技研工業
13位 NTT東日本
14位 大日本印刷
15位 住友生命保険
16位 ライフネット生命保険
17位 マクロミル
18位 パナソニック
19位 テレビ東京
20位 NEC
業界別ランキングでは、メーカーでは「本田技研工業」、IT・通信では「日本IBM」、メディアでは「電通」をおさえて「ポケモン」が1位となった。
現在、採用に関するFacebookページはおよそ1000件開設されているが、来春卒業予定の新卒学生の就職活動が本格開始してから、急速にページ開設数、「いいね! 」件数が増加。1年後には採用のためのFacebookページを開設する企業は2500社程度に達する見込みとなっている。-MarkeZine


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